年休129日★フレックス可★生産性向上に貢献／企画営業総合職
- 正社員
◆賞与年2回◆完全週休2日制◆土日祝休み◆実働7時間◆住宅手当や食事手当あり◆自己啓発補助制度などスキルUP支援充実！【公益財団法人日本生産性本部】企業ページ
こちらは、 過去にリクナビNEXTに掲載されていた、募集が終了している求人情報です。
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求人情報
「学び」も「プライベート」も充実！
生産性改革をキーワードにした特別な経験を
【 POINT 】
★“日本全体の生産性”に大きく貢献！
★仕事を通じて自己成長し続けられる職場
★30代活躍中！
★働きやすい職場
――『日本生産性本部』とは？
日本の「生産性改革」を目的に、
政府と連携する民間団体として
1955年に設立された公益財団法人。
コンサルティング、人材育成、
企業向けセミナーの開催、政策提言…など
組織の“生産性”に関わる
さまざまな取り組みを行っています◎
━━━━━━━━━━━━━━━━━
ココにしかない経験＆学びが多数
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今回お任せする仕事は、
経営コンサルティングや研修プログラムの企画・運営、
日本の生産性向上に関する研究会開催…etc.
業務は多岐にわたりますが、
◎自分のアイデアが政策の一部に反映
◎お客様が抱える経営課題の本質から解決！
…など、やりがいを感じる機会も多数あります◎
――中でも特徴的な魅力としては、
【働きながら自分自身も大きく成長できること】。
仕事で関わるのは、
各界トップリーダーの方々やオピニオンリーダーの方々など、
個人の力だけではなかなかお会いできないような方ばかり。
そのような方々のお話を伺い、
考え方や価値観に触れていくことは、
自己成長のための貴重な“糧”になります。
━━━━━━━━━━━━━━━━
充実の「働きやすさ」が魅力！
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★年間休日129日
★完全週休2日制（土日祝休み）
★約10日間のシーズン休暇あり
★フレックスタイム勤務OK
★テレワークも可能！ etc.
また当本部は【実働7時間】のため、
子育て中の職員からも
「時短勤務をしなくても
子どもの保育園のお迎えに間に合う！」と好評です。
産休や育休取得実績も男女ともに増えており、
理解ある職場なので、復職後に
ライフスタイルが変わっても長くご活躍いただけます！
仕事を通じた自己成長と
プライベートの充実を叶えられる職場です！
募集要項
日本の生産性向上を目標に掲げ、
政府と連携する民間団体として設立された『日本生産性本部』。
「経済界」「労働界」「学識者」の三者から構成されている、組織です。
今回はさらなる体制強化のため、
新たな仲間を募集します！
＞＞ 働く環境について
……………………………
当本部で活躍しているメンバーは、
仕事に熱心で高い学習意欲を持つ職員ばかり。
他部署間でもコミュニケーションを
積極的に取り合いながら業務を進めています◎
分からないことも質問しやすい環境ですので、
業界や職種が初めての方もすぐに馴染んでいただけるはずです！
| 仕事の内容 |
＜月給29万円〜43万円！＞ソリューションのご提案／政策提言／各種研究会の実施など【企画営業総合職】 |
|---|---|
| 求めている人材 |
＜30代活躍中＞◆大卒以上◆各組織の課題解決に興味がある方◆前向きな姿勢で取り組める方 |
| 勤務地 |
★週3日在宅勤務OK★転居を伴う転勤なし
|
| 給与 |
月給：29万円〜43万円
|
| 勤務時間 |
勤務時間：9:30〜17:30
|
| 休日・休暇 |
＼年間休日129日／
|
| 待遇・福利厚生 |
【試用期間】
|
リクナビNEXTの取材から
〜同僚の皆さまに聞いてみました〜
〜職場環境・風土について〜
入社後は【OJT研修】と【豊富な研修】で活躍をサポート！
チューターとしてつく先輩職員より実務を学んでいき、
組織や仕事に慣れてきたタイミングでスキルUP研修を受講していきましょう◎
あなたの「成長したい」を全力で応援します！
▼研修内容例▼
□当本部創設のビジネススクール「経営アカデミー」の受講 ※選抜型
□経営コンサルタント養成講座
□自己啓発補助制度（大学院や英会話スクールなどの費用半額負担）etc.
採用企業情報
公益財団法人日本生産性本部
| 設立 |
1955年3月1日 |
|---|---|
| 代表者 |
会長 茂木友三郎 |
| 従業員数 |
250名 |
| 事業所 |
東京都千代田区平河町2-13-12 |
| 業種 |
ビジネスコンサルタント・シンクタンク・コンサルティングファーム/その他専門コンサル/団体・連合会・官公庁・独立行政法人/その他業種 |
| 事業内容 |
社会経済システムおよび生産性に関する調査研究、情報の収集および提供、普及および啓発、研究会、セミナー等の開催を行うことにより、社会経済システムの解決に資するための国民的な合意形成に努めるとともに、グローバル化に対応した対外活動を展開し、国民経済の生産性の向上を図り、もってわが国経済の発展、国民生活の向上および国際社会への貢献に寄与することを目的とする。 |
| 連絡先 |
公益財団法人日本生産性本部（ホームページ） |
年休129日★フレックス可★生産性向上に貢献／企画営業総合職
公益財団法人日本生産性本部
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