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総合職採用/鉄道技術で新たな価値を創造[研究開発]

  • 正社員

JR東日本(東日本旅客鉄道株式会社)企業ページ

こちらは、 過去にリクナビNEXTに掲載されていた、募集が終了している求人情報です。

東日本旅客鉄道株式会社が、現在募集中の求人

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鉄道を中心としたモビリティの進化により
従来の発想の枠を超えた新たな領域へ

鉄道技術に関する研究開発業務を行っています。
150年に及ぶ鉄道技術の蓄積をベースに、
当社グループが提供するサービスをお客さま視点にたって徹底的に見直しています。

IoT・ビッグデータ・AIの活用、ロボット化、ヒューマンファクター、
安全工学、防災工学、エネルギーマネジメント、シミュレーションなどの技術を組み合わせ、
従来の発想の枠を超えて「モビリティ革命」の実現をめざします。

募集要項

あなたの技術・経験、熱い想いを私たちとJR東日本のフィールドで発揮してみませんか

仕事の内容

鉄道技術に関する研究開発業務

【具体的には】
JR東日本グループを取り巻く環境の変化に迅速・的確に対処するため、
以下の6つの研究開発組織での研究開発業務を担当していただきます。

●フロンティアサービス研究所
社会環境の変化を予見しつつ、ITやAIなど先端的な技術を活用し、新たな価値・体験・空間のイノベーションを実現

●先端鉄道システム開発センター
車両・輸送・信号通信分野を軸としたモビリティ技術革新をめざし主にサービス、オペレーション他の研究開発

●安全研究所
予防安全の観点から鉄道の安全性向上をめざして、リスクの工学的・社会的評価をベースに安全性向上のための「現象の解明」他の研究開発

●防災研究所
自然現象に起因する鉄道災害事故防止をめざして「災害発生メカニズムの解明と危険度評価手法」他の研究開発

●テクニカルセンター
鉄道車両・軌道設備・土木設備・電力設備・信号通信設備のメンテナンス業務の業務革新をめざして、モニタリング他の研究開発

●環境技術研究所
環境優位性の高い鉄道システムの構築をめざして「エネルギーマネジメントの確立」と「省エネ技術の鉄道への適用」に関する研究開発

求めている人材

4年制大学または大学院を修了した方 募集職種の業務内容に関連した十分な経験および能力を有する方

【具体的には】
・大学、企業等の研究機関で研究開発業務の経験のある方
・博士課程およびその後研究活動の経験のある方

勤務地

関東・甲信越エリア
※東京、神奈川、静岡、山梨、埼玉、栃木、群馬、茨城、千葉、長野、新潟の各地

東北エリア
※宮城、福島、山形、岩手、秋田、青森の各地

→リクナビNEXT上の地域分類では……
青森県、岩手県、仙台市、その他宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉市、その他千葉県、東京23区、その他東京都、横浜市、川崎市、その他神奈川県、山梨県、新潟県、長野県、静岡県

給与

月給:20万4200円以上

(※東京23区内勤務の場合23万3630円以上)

<想定年収> 500万円〜800万円
500万円 入社1年目(月給24万円+諸手当+賞与年2回)
800万円 入社1年目(月給34万円+諸手当+賞与年2回)
※ご経験を考慮し、当社規定に基づいて決定します。

【手当】
職務手当、技能手当、時間外勤務手当、扶養手当、通勤手当など

【昇給】
年1回

【賞与】
年2回
2022年度実績4.7カ月

勤務時間

変形労働時間制
1日の実働時間 7時間30分〜7時間40分(勤務時間帯(目安) 8:30〜17:00)

勤務時間・始終業時刻、休憩時間は事業場、仕事により異なります。
※夜勤・一昼夜交代勤務がある事業場や仕事があります。
※企画部門の他、全事業場でフレックスタイム制(1日の標準労働時間 7.5時間〜)を導入しています(一部対象条件有)

休日・休暇

週休2日制(月8日以上)

【年間休日】
114日

【有給休暇】
15日〜20日
有給休暇は入社時に15日付与され経年ごとに一日ずつ増加し、入社6年目以降は20日の取得が可能です。
平均有給休暇取得実績18.5日(2022年度実績)

【休暇制度】
・慶弔休暇
・産前・産後休暇
・育児休暇
・介護休暇

待遇・福利厚生

【試用期間】
3ヶ月
労働条件は本採用と同じです。

【保険制度】
・健康保険
・厚生年金
・雇用保険
・労災保険

制度/財形貯蓄、グループ共済会、住宅援助金、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)など
施設/寮、社宅、病院など

リクナビNEXTの取材から

〜同僚の皆さまに聞いてみました〜

  • データ活用に関する研究開発に従事。自動改札で得られる旅客流動データや鉄道輸送の計画・運用実績データなどをさまざまなデータを活用し、鉄道輸送の計画や運用に関する意思決定の支援、駅・駅周辺・列車内などでの小売・飲食・広告の各種サービス事業の最適化、データ分析技術に関する研究開発に取り組んでいます。

    JR東日本研究開発センター フロンティアサービス研究所

採用企業情報

東日本旅客鉄道株式会社

設立

1987年4月1日

代表者

代表取締役社長 深澤 祐二

資本金

2000億円 東京証券取引所プライム市場

売上高

連結2兆4,055億円/単体1兆7,655億円(2023年3月期)

従業員数

4万6,050名(2023年4月1日現在)

事業所

本社:東京、支社:首都圏本部(東京)、横浜、八王子、大宮、高崎、水戸、千葉、長野、東北本部(仙台)、盛岡、秋田、新潟など

業種

運輸・倉庫/ホテル・旅行/クレジット・信販/広告・デザイン・イベント/その他流通・小売

事業内容

「輸送サービス」、「生活サービス」、「IT・Suicaサービス」の3つのサービスを担い、「究極の安全」と「すべての”ヒト”の心豊かな生活の実現」を目指し、当社の強みであるリアルなネットワークとデジタルを掛け合わせ、新しい暮らしの提案や新領域への挑戦に取り組んでいます。

連絡先

東日本旅客鉄道株式会社(ホームページ
〒150-0053 東京都渋谷区代々木2丁目2番2号
03-5334-1332(10:00〜17:00[土・日・祝日除く])/東日本旅客鉄道株式会社 経験者採用事務局

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