株式会社 大塚商会◆たのめーるでお馴染み◆東証プライム市場上場◆創業62年◆成果を正当に評価◆最新ITの活用・働き方改革の導入支援◆オフィスまるごと提案可能 企業ページ
「若手にも平等なチャンスがある会社がいい!」
「努力が報われる会社で、納得感のある給与を得たい!」
「より大きなステージで営業経験を活かしたい!」
「DXやITの知識を身につけ、市場価値を高めていきたい!」
「個人向け営業から法人向けの営業へシフトしたい!」
「お客様第一を貫ける営業をしたい!」
そんな思いをお持ちの営業経験者の方々へ。
東証プライム市場上場、独立系大手SIの「大塚商会」が今、求めているのはあなたです。身につけた営業スキルを活かして、ぜひ活躍してください。
大塚商会は売上高8,695億円、従業員数7,713名(ともに2023年12月期:単体)、110万社の安定した顧客基盤を持つ東証プライム市場上場企業です。
独立系大手SIとしての強みを活かし、特定のメーカーにしばられず自由に商品を調達。3,000社100万点にも及ぶ商材・ソリューションで、IT活用やDX化を中心としたオフィスのあらゆる課題を解決。日本を元気にしています。
■DX制度 認定事業者
大塚商会は、経済産業省による「DX制度 認定事業者」を2021年4月に取得。テレワーク、AIやRPAの活用による業務の自動化など、新しい働き方を時代に先駆けて自ら取り入れ、体感し、蓄積したノウハウをお客様に提案しています。
IT業界経験者も未経験者もともに歓迎します。個人向けの営業からのキャリアチェンジにも最適。新規開拓営業経験や通信関連商材の営業経験は高く評価します。
◆こんな人が大活躍中◆
(1)前職/注文住宅営業(経験3年)
「法人営業のキャリアを大塚商会でスタートできてよかった!充実した営業支援体制のおかげで効率的な営業ができています」
(2)前職/中堅OA機器商社営業(経験3年)
「大手企業のDX化に携われるのが嬉しい。やりがいがあるから頑張れる」
(3)前職/カーディーラー営業(経験2年)
「やりたかったのはお客様第一の提案。ここは独立系だからそれができる」
(4)前職/中古マンション仲介(経験1年)
「評価基準が明確だから納得感を持って仕事に取り組めるのが大きい」
(5)前職/保険代理店(経験4年)
「ITやDX関連の研修が充実していたから、不安なくいいスタートが切れた」
オフィスで発生するあらゆる「困った」を解決する仕事です。中心になるのは、顧客企業の情報化や業務効率化に関わる課題を解決していくITソリューション営業。
PC、ソフトウェア、基幹業務システム、オフィスネットワークなどのIT関連に加え、通信機器やコピー機、オフィス家具、事務用品まで取り扱っているので、オフィスをまるごと提案することもできます。
魅力は、お客様のニーズに合ったものをメーカーにこだわらず選別し、提案できるところ。自由に組み合わせて提案していく中で、着実に提案力を磨いていけます。
・全国約280ヵ所の拠点に営業活動を
サポートする専門のエンジニアが在中
・AIによる支援
(訪問先や商材の推奨、営業プロセス支援など)
大塚商会の人事評価は、「正直者が馬鹿をみない」という創業以来の理念のもと、多くの従業員が納得でき、やる気を掘り起こせる制度になるよう運営されています。
基本方針は公平・公正・オープン。売上・利益の絶対額だけでなく、評価すべきさまざまな項目をポイント化して総合的に判断していく、透明性のある制度です。
日々の努力が正当に評価され、報酬にはね返る仕組みが生み出す、納得感のある働き方と高待遇を、ぜひ大塚商会で手に入れてください。
★2023年冬の賞与/平均156万円支給
大塚商会では業界未経験で入社してきた方を対象にした研修プログラムで、ITソリューション営業としてのデビューとその後の成長をフルサポートします。
入社直後の基礎知識研修で商材知識やITの基礎を学ぶところからスタート。配属後も重点商材の研修を行うほか、入社半年後、1年後など節目ごとにキャリアに応じた研修を実施。
さらには、任意で受けられる応用研修として、営業支援システムの効率的な使い方や高度な営業スキル等を学ぶプログラムを用意するなど、社員が目的意識を持ち、モチベーション高く仕事に取り組めるような環境を整備しています。
大塚商会の定着率は95.7%。この数字は、情報通信業全体平均を大幅に上回ります。
背景にあるのがワークライフバランス。土日・祝日が休みで年間休日は124日、連続5〜10日間の休暇と5万〜10万円の慰労金が支給される5年ごとのリフレッシュ休暇もあります。
有給休暇は該当年度内に取得できるように奨励。取得できなかった有給休暇は繰り越しされ100日を限度に積み立てることができるストック休暇制度も用意しています。
2022年(1月〜12月)の育児休業取得者数116名。短時間勤務制度利用者数260名(2022年度実績)。男性社員の育児休業取得実績も46名(2022年12月末時点)と増えています。