「PHSは死んでいない」──そんなことはウィルコムの技術者たちにとっては自明のことだ。1995年「ポケット電話」としてのサービス開始から数えて17年。モバイル通信の急激な技術革新を乗り切ってきた自信が彼らにはある。

　だが、災害対応力や魅力的な新型端末、多様なサービスなどがユーザーに評価されるためには、その前提となるネットワーク品質の向上が欠かせない。そして、どのようなネットワークを構築するかは、サービス品質はもちろんのこと、経営戦略にも大きな影響を与える。ネットワーク構築に中長期的な技術投資を行って、会社としての収益体質を高めることが、これからの永続的な事業継続には必須なのだ。

　中でもこの数年、社内で重要な技術課題となっていたのが、ウィルコム独自のIP加入者交換機「ITX」の開発だった。
「一般の人はご存知ないと思いますが、これまでウィルコムのPHS通信はすべて他社の通信網を利用していたんです。しかし、他社の通信網を利用せず、そこをバイパスする形で、回線費用の安いIP網に接続し、データ通信と音声通信を行うことが求められていました。これは当社にとって、今後のサービス拡大とコスト削減を実現するために欠かせない課題でした」
　と語るのは、ITX開発プロジェクトリーダーの��野清治氏だ。

　��野氏らが国内大手のコンピュータベンダーと共に開発したITXは、PHS基地局からの音声・データ通信をIP化してIP網に送出する装置。モノそのものは巨大なサーバーラックのような形をしている。
　開発に着手したのは2002年から2003年にかけて。そのベンダーが北米で製品化していたビジネス電話システムのハード・ソフト資産を利用したとはいえ、当のベンダーにとっても、もちろんウィルコムにとっても、IP交換機を開発するのは初めての経験だった。ウィルコムのチームは一人あたり2〜3年はベンダーの開発室に常駐。先方の技術者と共に毎日レビューを重ねた。

　完成したITX装置はまずは東京、横浜、川崎に配備され、音声定額サービスなどにも対応、2005年にはウィルコムの通信サービスの多くを占める、東名阪を中心とした都市部のトラヒックを“巻き取る”ことができるようになった。

　技術開発部の平本武司氏も、もともとはPHS端末の開発者。交換機はもちろん、基地局の開発も未経験。2002年のITXプロジェクトへの異動は青天の霹靂だった。ベンダーの工場に通い詰める中で、IP交換機とはどういうものか、ベンダーとの共同作業はどのように進めるべきかを、一から学んでいった。
「最初は知らないことだらけ。しかし、わからないことはそのまま放っておけない性格なんでしょうか。理解していないと安心ができないんです。食らいつくような気持ちで勉強を重ねていきました」

　直接の担当は通信をつなぐコア技術、呼制御の部分。今回の巻き取りにあたっては、IP網からの呼を適切な基地局に送るルート制御を行った。
「切り替え制御がうまくいかないと、お客さまは突然通話ができなくなります。巻き取りの前後でプロトコル変換のミスが起きないように、最大限の注意を払いました」

　ノード開発部の井部晃宏氏は主にセンター側装置におけるユーザー認証技術のシステムを開発した。ユーザー認証では、基地局からの呼を適切なITXに導くようにルーティングを行うが、ITX導入の初期には全ての呼がITXに巻き取られず、一部、従来の通信網に流れてしまうものがあった。
「こうしたイレギュラーがなぜ起こるのか。その究明を通して、少しずつIP交換網のシステムに習熟していきました」
　と、井部氏は語る。

　まだ学生っぽさの残る20代の半ばに、わけもわからずITXプロジェクトに投入されたエンジニアたち。いまは、すっかり中堅技術者に育った。
「何もわからないところからスタートして、それをやりきったという経験はなにものにも替えがたい。そういう馬力が自分たちにはあるんだ。その自覚は、いまの自分たちの自信につながっていますね」
　と、平本氏。

　ソフトバンクグループの傘下に入ったとたんに、次々に打ち出される新サービス。それを支える技術開発には、もしかすると、これからは10年もかけられないかもしれない。しかしITXプロジェクトで培った馬力があれば、そうした新体制のスピーディーな展開にも十分対応が可能だ。ウィルコムならではの馬力とスピード。それをこれからの若い技術者たちに伝える役目が彼らにはある。

　巻き取りプロジェクトは、開始当初は東名阪を中心とした都市部だけで十分という認識だったといわれる。トラヒックの多くがそこに集中しているからだ。しかしそれでは不十分だ、全国津々浦々にまで展開し、100％独自網に収納すべきだと方針が強化されたのは、2010年ソフトバンクの再生支援が入ってからである。この思い切った経営方針と設備投資意欲は、PHS事業の将来に対する新経営陣の大きな期待の表れでもあった。

　エンジニアとて、中途半端に巻き取りを終えてしまうと、コストメリットは限定されるという計算くらいはできる。できるものなら完璧を目指したいと考えるのも、技術者ならではの特性だ。

「2012年3月までに全ての基地局をITXに収容しきるんだ」という方針に舵が切られたとき、奮い立ったのは伝送技術部の山石輝一氏だ。全国を回って、一つひとつ工事スケジュールを詰めていった。ITX導入当初はたったの4人で回ったが、最終的には業務委託などを使い50人規模の部隊になっていた。
「他社の局舎に装置を置くだけならそう難しいことではないんです。しかし地方にいくと局舎が狭いなどの理由で物理的に置けないところが出てきました。それでも基地局からの通信を自社ITXに全部収容するという方針は揺るがない。基地局のアンテナ装置と一緒にITXのリモート装置を置くとか、ITX間を光ファイバーで結ぶとか、さまざまな技術的工夫を凝らしました」

　ウィルコムは全国に多数の基地局を張り巡らせており、それらを続々とITXに収容していった。そこまで快調だった進捗スピードがガクンと落ちたのは、基地局数が残り数千局になったころだ。
「地図を見ると小さな町や村、山奥や離島でトラヒックも少ないんですよね。これらを切り捨てるという判断もあったかもしれませんが、それでも通信が発生している。『夏場はトラヒックがないけれど、ここスキー場だよね、冬になったらお客さんが来るよね』。地図を眺めながら同僚とそんな話をしました。ウィルコムのお客さまがそこにいる限りは、全部収容しなくてはと」

　スケジュール表を片手に「いつまでならできるんだ」と山石氏ら設置部隊をまとめていたのが、技術企画部の佐藤智弘氏だ。スケジュール達成のための社内各部署の調整や、緊急呼などを巻き取るための各接続事業者との調整が主任務だった。
「いま思えば大変な事業でしたけれど、一度決めたら全社挙げてやりきるというのは、僕らのDNAの中にちゃんとあるんです」と、プロジェクトの推進力となったウィルコムのエンジニアたちの頑張りを振り返る。