リーマンショックを境に“百年に一度の変革”と言われるほどにトレンドが一変した世界の自動車業界。エコカーの主役として脚光を浴びているのは、バッテリーに蓄えた電力で走る電気自動車、いわゆるEVだ。EVが注目されるのには、確固たる理由がある。今日、世界各国は環境問題、エネルギー問題の両面から、石油依存をやめて他のエネルギーへの転換を図る“脱石油”の必要性に迫られている。大量の石油エネルギーを消費する自動車の非石油化は、脱石油の中でも最重要テーマとなっている。

　EVは脱石油のソリューションの一つとして有力視されている。エンジン車を石油以外のエネルギーで走らせる場合、アルコールやガスなど、選択肢は限られてしまう。それに対してEVは電力という形でエネルギーを利用するため、太陽電池や風車、水車などの再生可能エネルギー発電、あるいは原子力発電と、何でも利用可能。この柔軟性がEVの技術的な魅力なのだ。

　そればかりではない。EVは大容量のバッテリーを搭載しているため、現在開発が進められている次世代送電網、スマートグリッドの中で、電力の一時保管場所として活用できる。その点でも期待を集めている。このように、今日の“EVブーム”は一時的なものではなく、社会的なニーズを背景とした確固たるものだ。世界の政府や自動車メーカーがEV開発に巨額の資金を投じはじめているのはそのためだ。

　電力を蓄える部分であるバッテリーの技術革新もニーズが高い。現在の技術レベルでは、高価なバッテリーを何百kgも搭載する必要があり、それでもなお航続距離は不足気味だ。バッテリーが小型高性能、かつ安価になれば、EVは価格面でも性能面でも大幅にレベルアップすることは確実だ。組み立てを行う電池メーカーばかりでなく、電解質、セパレーター、電極などを作る化学、金属系の材料メーカーも含め、多くの分野の企業の開発力が必要とされるところだ。

　クルマはインフラがなければ走ることはできない。EVにおいても、社会にEVを導入していくための設備の研究開発は、見方によってはクルマ本体の開発以上に重要な分野である。インフラの中でプライオリティが高いのは、充電システムだ。日本では「チャデモ」と名付けられた200V・50Aをベース電源としたプラグイン方式の急速充電規格の普及が進められているが、これもクルマと同様“第一世代”の技術でしかない。

　当面はこのチャデモ充電器に、より使いやすく便利なインターフェースを組み合わせるといったユーザビリティ設計が進化の中心となる見通しだが、10年単位で見れば、早くも次世代の充電システムが視野に入る。それは、クルマにプラグを挿さないでも充電できる「インダクティブ（非接触給電）」。信号待ち、あるいは充電スポットと、クルマを停めることでこまめに充電することができるようになれば、手間いらずであるばかりでなく、EVの弱点である高価で重いバッテリーの搭載量を減らせる。まさに期待の将来技術である。

　もちろんプラグインもインフラ整備の簡便さやコストの安さで、相当長い間使われるものと考えられており、技術開発ニーズは高い。欧州では車載型充電器、北米では大容量型、日本では高効率型と、地域によって異なる方式が検討されているため、それらに合わせた開発が求められている。家電のパワーエレクトロニクスなどをやったことがあれば、十分に入り込める世界だ。

　インフラで忘れてはならないのがIT技術だ。もともとEVは、充電の際にクルマの状況を急速充電器に知らせたりといった通信プロトコルを必要とする乗り物。今後、スマートグリッド内でのEVの活用を進めるにあたっては、その機能を大幅に拡大する必要が生じてくる。今、どのエリアにどのくらいのEVが電力ネットワークに接続されているか、それらの電池残量はそれぞれどのくらいかといった情報を取得し、その膨大な情報をデータベースサーバーなどでリアルタイムに解析していく技術が必要となるのだ。