30歳ITエンジニア　
同じ経歴でも転職格差が生じるわけ

昨今の不況になる前は、30歳のプロジェクトリーダークラスに求められる条件には、例えマネジメント経験が浅くともチームリーダーとしての“伸びしろ”部分、つまり素質も評価対象になっていました。しかし現在は即戦力になる人材を求める傾向が強く、求職者にとっては採用に至るまでのハードルが高くなったと言えるでしょう。
今回のケースのように同じようなキャリアやスキルを持っていても、その方自身の仕事や転職に対する意識の違いや面接対応によって、内定を獲得できる、できないという「転職格差」が生じてしまいます。

大きな要因は4つあります。1つ目は「自分の強みをどれだけ正確に理解しているか」。
どんなに優秀な方でも、自分の強みを客観的に分析して、それを簡潔に伝えることができなければ“宝の持ち腐れ”となり、大きな損失となります。
その上で「私はこれができる」とはっきり伝えることが大切です。多くの転職者は「自分はこれがやりたい！」という思いばかりが前面に出てしまう傾向にありますが、今のようにシビアな採用環境下では、採用側はまず「この方は何ができるのか」を重視しているのです。その点を踏まえ、自分自身をアピールする必要があります。

2つ目に大事なことは、「企業側がどういう意図で求人を出しているのか」という点。いくら自分の強みを理解してアピールできたとしても、企業側がその強み（スキルや経験）を今回の採用において特に必要としていない、もしくは高く評価しない場合、無駄骨に終わってしまうわけです。
自分の強みと企業側の採用意図、双方を理解した上で両者の“合致点”を見つけること。これが転職成功に近づく大きな要因となってきます。

続いて主体的な取り組みをアピールする場合、主体的に行動してきた方ならばそのまま、取り組んできた仕事に関するエピソードを話すことでアピールすればいいでしょう。
一方、主体的でないと自ら感じる方にとってはそもそも、主体的な取り組みをアピールするのは難しいことです。その場合、例えば「上司からのどんな指示に対しても、必ず忠実に実行してきた」という面から、具体的にどのように実行することにしていたのか工夫した内容をアピールすることで、「どんな時も手を抜かず、丁寧に仕事をする人」という別の強みをアピールできます。つまり主体的な面をカバーするために、自分なりに着実に仕事に取り組んだことや姿勢はそれだけで十分、評価対象になるわけです。

同じようにこれまで顧客提案の経験がなかったとしても、それに置き換わる経験を代わりにアピールすることも可能。例えばSEやプログラマーの方が上流工程やマネジメント領域にキャリアアップする目的で面接をする場合、設計段階で「お客様が本当に必要としている機能は何か？」「より便利で使いやすくなる仕組みは？」といった視点でアイディアを考え、それを設計に反映させてきた実績があるなら、高く評価されます。つまり顧客目線の視点を持った業務経験があることが重要なのです。

このように例え主体的でなくとも、そして顧客折衝の経験がなくともそれに置き換わる別の強みを探し出し、アピールしていくことで転職格差を縮めることができるはずです。