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未来の技術史を創るエンジニアに贈る「日本の技術クロニクル」 ソフトウェアと「日の丸コンピュータ」:1971〜1980
ハードウェアとソフトウェアが分離され始め、今日の「コンピュータ」の概念が確立されたのは、1970年代。ハードの世界では、IBMの名機に対抗すべく、日本のコンピュータ・メーカーが再編の道を模索していた。ソフトは「産業」としての形成と発展を始めていた。技術クロニクル(年代記)の第3回で描かれるのは、世界市場への挑戦を始めた日本の「IT業界」の草創期です。
(文/佃均 総研スタッフ/根村かやの)作成日:07.09.20
Part1 「ソフトウェアの時代」の予兆
電子計算機からコンピュータへ
 現在からはとても信じられないだろうが、1970年の大卒男子の初任給平均額は3万7800円だった。それが10年間で11万4500円に跳ね上がった。
 国民の所得や企業の売上高ばかりでなく、技術開発の分野でも“高度成長”の時代だったといっていい。円の変動相場制移行や オイルショックといった大きな衝撃を、日本の産業界は省資源化技術や省力化技術で乗り越えることができたのである。

 IT産業は「電子計算機からコンピュータへ」の時代を迎えていた。1970年6月に発表された「IBMシステム/370」が、その画期をなした。半導体メモリの全面採用に加え、オンライン処理に対応したOS、データベース管理システム(DBMS)、第3世代言語などが採用されていた。1974年に追加されたバッファメモリ技術とSNA(システムズ・ネットワーク・アーキテクチャ)が、こんにちの「コンピュータ」の概念を確立したといっていい。

 同時にIBM社が打ち出した世界戦略が、IT産業の構造を大きく変革していった。それはハード/ソフトのアンバンドルというものである。コンピュータの“おまけ”だったソフトウェアの有償化というだけでなく、ソフト開発で対価を得ることに道が開かれた。「電子計算機からコンピュータへ」は、同時にソフトウェアの時代の幕開けでもあった。
国産メーカー6社の再編
 1971年の9月23日の昼、東京・永田町の「瓢亭」という料亭で、小さな会食が持たれていた。テーブルを囲んでいたのは通産省電子政策課長の平松守彦、富士通信機製造(現富士通)取締役情報処理本部次長の池田敏雄、同情報処理営業管理部長の吉川志郎、同管理課長の川谷幸麿の4氏である。

 このとき平松は、国産電子計算機メーカー6社(日立製作所、三菱電機、東京芝浦電気、日本電気、富士通、沖電気工業)を3つに再編し、IBMシステム/370に対抗することを考えていた。当時、富士通はFACOM230シリーズの対米輸出に初めて成功するなど、国産トップの座を占めていた。最大手の方針がわからなければ、6社再編の道筋が見えてこない。
 ――そろそろ本当のところをお聞かせ願いたい。
 平松が言うと、ややあって池田は
 ――これは私個人の考えです。
 と言って、手元にあった割り箸の包み紙に「日立」と書いた。それは意外な文字だった。巷間では富士通は独自路線(アンチIBM)派の日本電気と組むと考えられており、日立はIBM互換路線派だったからである。

 富士通―日立、日本電気―東芝、三菱電機―沖電気の提携が正式に発表されたのは71年10月、3グループが共同開発した純国産技術で次世代機を完成させたのは1976年である。なかでもIBM互換を追求した富士通―日立のMシリーズは、やがてIBM社を脅かす存在になっていく。
「産業」へと踏み出したソフトウェア開発
 国産メーカー再編と並行して、ソフトウェア産業の育成・振興が課題となっていた。1970年5月に施行された「情報処理振興事業協会等に関する法律」と同期するかたちで発足した社団法人ソフトウェア産業振興協会(以下ソフト協)が、その主たる担い手だった。

 この時代を代表するのは、服部正(まこと)という人物である。1926年東京に生まれ、逓信省に入って送電塔や電波塔の設計に従事した。1959年構造計画研究所を設立、1961年電子計算機(IBM1620/T)で建造物の構造設計を行ったのをきっかけに、コンピュータ・プログラムの面白さにのめり込んだ。
「ソフト」といえばソフトクリームかソフトせっけん(粉せっけん)を連想した当時、前出の平松守彦、池田敏雄、自民党幹事長で情報産業振興議員連盟会長だった橋本登美三郎などにソフトウェアの重要性を説いて回った。ちらほらと誕生していたソフト開発会社に呼びかけてソフト協を設立、併せて「ソフトウェア・モジュール」の技法を編み出した。

日本のIT技術史:1971〜80
1971
米国政府、日本製テレビをダンピングと認定
富士通、FACOM230-25の対米輸出に成功
沖縄返還協定
超大型メインフレーム「IBMシステム/370-135」発表
NHKが選挙速報に初めてコンピュータを利用
よしだたくろう「今日までそして明日から」発売(ニューミュージック時代の始まり)
環境庁が発足
日本経済新聞がコンピュータ新聞紙面制作システム「ANNECS」を開発
国産コンピュータメーカーの3グループ化成る
円、変動相場制に移行(1ドル=308円)
1972
コンピュータ輸入の段階的自由化がスタート
冬季オリンピック札幌大会開催
連合赤軍による浅間山荘事件
通産省がプログラム準備金制度創設
IBM社がソフトウェア・アンバンドリングを実施
田中角栄内閣が発足、日中国交正常化の共同声明
1973
ベトナム和平協定成立
金大中事件
江崎玲於奈氏にノーベル物理学賞
第4次中東戦争が勃発、原油価格高騰
トヨタ自工がコンピュータ自動製図システムを日本ユニバックと共同開発
インテル社が8ビット・マイクロプロセッサ「i8008」を開発
1974
ルバング島のジャングルで元日本軍小野田少尉を救出
富士通と日立製作所がメインフレーム「Mシリーズ」を発表
ソフトウェア・モジュール技術研究プロジェクトがスタート
コンピュータの50%資本自由化実施
第1次オイルショック
第10回参院選で自民党が大敗、三木武夫内閣が発足
1975
山陽新幹線が新大阪〜博多全線開通
サイゴン陥落。ベトナム戦争が事実上の終結
国立市が「電算機運営条例」を制定(市町村で初めて個人情報保護を盛り込む)
沖縄海洋博覧会開催
コンピュータ関税100%撤廃、資本の100%自由化
1976
コンピュータの対共産圏輸出規制緩和にガイドライン
アップル・コンピュータ社が「AppleT」を発表
米連邦議会でロッキード事件が発覚、田中角栄元首相逮捕
福田赳夫内閣が発足
1977
西ドイツ連邦議会がプライバシー保護法を可決
米DEC社が中型ミニコン「PDP11-60」を発表
米半導体工業会(SIA)が発足
米IBM社、超大型メインフレーム「IBM3033」を発表
電電公社、64キロビットメモリの開発を決定
通産省が電子計算機システム安全対策基準を策定
米DEC社が32ビット・スーパーミニコン「VAX11-780」を発表
1978
日本工業規格協会がJIS漢字コードを制定
郵政省がTSSサービス用の国際・国内通信回線利用を認可
成田空港が開港
英データ保護委員会がプライバシー保護に勧告案
大平正芳内閣が発足
ピンクレディー旋風
1979
第1回国公立大学共通一次試験
電話のダイヤル即時通話が実現
米スリーマイル原発事故
松下電子工業が真空管の生産を終了(真空管時代の終焉)
東名高速道路日本坂トンネル火災事故
ソ連がアフガニスタン紛争に軍事介入
1980
OECDが「プライバシー保護と個人データの国際交流ガイドライン」を策定
気象庁、東京地方の降水確率予報を開始
電電公社がDDX-P(デジタル・データ交換網パケット交換)サービスを開始
大平正芳首相が急死し鈴木善幸内閣が発足
夏季オリンピックモスクワ大会
電電公社が3.2ギガバイトの小型磁気ディスク装置「Patty」を開発
LANのプロトコル「イーサネット」を標準化
 「服部さんの頭の中にあったのは、建設業の技法だった。ソフトウェアを機能ごとに部品化し、それを連結すればシステムができる、という発想だった。そのためにはプログラムの工数や機能を数値化し、共通化・標準化する工学的アプローチが必須だと訴えた」
 1961年の春、静岡大学を出て構造計画研究所に入所した冨野壽(現会長)は言う。当時、コンピュータ先進国の米国においてすら、ソフトウェアの工学的アプローチは明確な姿を現していなかった。

 服部の提唱を受けて、ソフト協を母体にソフトウェア・モジュール技術研究プロジェクトがスタートしたのは1974年、ソフトウェア知的財産権の確立に向けた動きが始まったのは76年、こうした一連の動きが世界情報処理産業会議で驚きをもって受け止められたのは78年である。IBM社のソフトウェア・アンバンドル戦略は、極東の地に新しい動きを生み、世界に向けて情報を発信しつつあった。
服部正氏の執務室

ソフトウェア産業の高度化に大きな役割を果たした服部正氏の執務室は、当時のまま東京・中野の構造計画研究所本社に残されている

ソフトウェアと、ノウハウと、人脈が形成された70年代
 国産コンピュータ・メーカーの再編と世界市場への挑戦、ソフトウェア産業の形成と発展――1970年代の日本のIT産業はダイナミックな躍動期にあった。その真っただ中の73年、早稲田大学大学院を出て日本電信電話公社に入社、新人エンジニアとしてDIPSプロジェクトに参加したのが神谷芳樹氏だ。現在も現役エンジニアである神谷氏に、新人の目に映った70年代を語ってもらった。
神谷芳樹氏
独立行政法人 情報処理推進機構 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 研究員
神谷芳樹
1973年、日本電信電話公社に入社。同社データ通信本部、NTTソフトウェアなどを経て現職。
IT立国の端緒にDIPSプロジェクトがあった
 東京・千石のIPA会議室。神谷氏はおもむろに語り始めた。

「大学では計測工学を専攻していました。研究用に自分が作ったプログラムでコンピュータを自在に動かす。これは面白い、と思ったんですね」
 当時、東京・日比谷の電電公社本社ビルや愛宕の日本電子計算機開発協会(現・日本情報処理開発協会)に国産コンピュータのショールームが開設されていた。先端技術機器を展示するだけでなく、大学の研究室に利用を開放、学生が持ち込んだプログラムを実行する環境を整えていた。
「しばしば利用させてもらいました。それと最新の国産コンピュータを一堂に集めた展示会が浜松町で開かれたりして、ソフトウェアの仕事は輝ける未来を創造することだと考えるようになりました。そうする中で電電公社にDIPSというプロジェクトがあることを知ったんです」

 DIPS(Dendenkosya Information Processing System)プロジェクトを主導したのは武蔵野通信技術研究所(武蔵野通研、のちDIPSプロジェクトは横須賀通研に集約)だった。同通研は電気通信システムのための電子技術を開発していた。電子計算機への取り組みは1957年3月にパラメトロン式計算機「MUSASHINO 1」を完成させたのが端緒で、その技術は日本電気、富士通などに提供されていた。
 国の予算に頼らず、来るべき情報通信時代に対応する理想的なコンピュータ・システムを、産学の総力を結集して開発する。同通研の高島堅助(MUSASHINO 1を開発、1928〜1986)や戸田巌(PL/Iコンパイラを開発、1934〜)らが考えていたのは、そのようなことだった。
 日立製作所のコンピュータ技術責任者としてDIPS研究開発に参加した高橋茂(1921〜2005)は、のちに「情報処理はデータ通信の一部であるとの解釈の下に、計算機産業の推進は電電公社の責務と自負して巨額の資金を投入した、まさに国家的な事業だった」と述懐している。

「今となっては過去のことになって、すっかり忘れられている。しかしDIPSプロジェクトが果たした役割は大きかった。日本の電子技術やIT産業、ひいては社会・経済の情報化を牽引したんですから」
 と神谷は言う。
旧制高校さながらの熱気
 DIPSプロジェクトは1967年に準備段階の「DIPS-0」がスタート、1969年に日本電気、富士通、日立が参加して実用化を目指す「DIPS-1」の開発が本格化した。神谷が入所した1973年に「DIPS-1」は終了していたが、やるべきことは山積していた。通信制御用、事務計算用、技術計算用にそれぞれ大・中・小の3モデルを開発してシリーズ化する。そのためにはOSの改良、半導体メモリの設計、周辺機器の開発、ソフトウェア開発環境の整備が欠かせなかった。

「そのどれもこれもが“挑戦”でした。ベテラン、新人の区別なく、また所属企業の垣根もなく、プロジェクトチームのメンバーは何かというと集まっては、深夜まで議論をしていました。いいアイデアがあれば、すぐに取り掛かり、いけるかいけないかを見極めていった」
 入所したての神谷は知らなかったが、それは戸田巌が考案した「仮想DIPS株式会社」に基づいていた。DIPS用のソフトウェアを統括していた戸田は、通研、富士通、日立、日本電気のエンジニアが円滑に開発を進めるには、共通化された開発体制が必要と考えた。そこで部下の花田収悦(のちNTTソフトウェア研究所所長)らと共同で編み出したのが、「ソフトウェア作業標準」だった。
 使用する用語やコード名の付け方を決めるとともに、横軸に時間、縦軸に作業レイアを割り当てた「ソフトウェア開発パート図」を書き上げる。それによって各社の役割分担と責任範囲が明確になり、相互の関係が図式化された。各チームの進捗状況が一目瞭然でわかるだけでなく、4社のエンジニアが一体感をもって業務を遂行することができる。これがこんにちのSLCP(ソフトウェア・ライフサイクル・プロセス)のベースとなった。

 開発チームに一体感を醸し出したのは、通研の建屋がエンジニアたちの事実上の寝起きの場所となっていたことも大きな要因だった。食事、洗濯をし、揚げ句の果ては電気コンロを持ち込んで煮炊きをしたり、ネコを飼っていたりという猛者もいたという。そうした旧制高校男子寮さながらの熱気を、水野幸雄(のち日本電気副社長、2003年物故)、三田勝茂(のち日立製作所社長・会長、2007年物故)、山本卓眞(のち富士通社長・会長)も体験している。DIPSプロジェクトは、国産コンピュータ・メーカーの人脈を形成したともいえる。
エンジニアの勲章
 1973年から80年にかけて、当の神谷は何をしていたのだろうか。
「私が担当したのはマイクロコンピュータ用クロスアセンブラの開発でした。インテル社の8ビットマイコンが登場して、今でいうエンベデッド・プログラムの需要が急増したんです。クロスアセンブラはGEISCOという米GEの子会社が国際TSSで提供しているのが唯一でした。よ〜し、それならオレがやってやろう、と意気込みました」

 マイコン用プログラムの開発ツールだけでなく、神谷は立て続けに汎用クロスコンパイラを開発し、マイコン用プログラム・ライブラリ、テスト・検証用シミュレータなどを整えていった。それはDIPSの新シリーズ(DIPS-11)に搭載する半導体メモリや新型プロセッサ向けに、通研内での利用を前提に開発したものだった。それが高い評価を得たので、データ通信本部がDIPSに載せてTSS(Time Sharing System:時分割処理システム)サービス「DEMOS-E」のサービスメニューに加えたのだ。

 それまで国内の電子機器メーカーは、国際回線でクリーブランドにあるコンピュータセンターにアクセスしなければならなかった。回線料金もプログラム使用料も高額だったが、それが一気に低減し、しかも必要なとき、いつでも利用できるようになった。
「産業制御機器や家電、電機・電子メーカーが待ってましたとばかりに、どんどん使ってくれました。70年代、DEMOS-Eの稼ぎ頭じゃなかったかな。エンジニアにとって、部内で高い評価を得るのもうれしいことですが、それがビジネスになって、お金を生み出すというのは勲章みたいなものでした」

 1980年、神谷はデータ通信本部に移籍し、大規模システムのプロジェクト・マネジメントに従事するようになる。ソフトウェア作業標準、開発パート図の実践で体得したノウハウが、現在のSEC研究員としての活動を支えている。
次回予告 次回の掲載は10月18日、「インターネット前夜の旗手たち:1981〜90」です。
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根村かやの(総研スタッフ)からのメッセージ 根村かやの(総研スタッフ)からのメッセージ
「すべてが発展途上だった」という神谷氏の話から、その発展の延長線上に今の日本の「IT社会」がのっていることがわかります。70年代当時にさまざまな決断を下したトップエンジニアたちには、まるで30年後が“お見通し”だったかのようです。

このレポートの連載バックナンバー

日本の技術クロニクル

今の技術は、いつ生まれどのように育ってきたのだろう。エンジニア自身が築き、そしてこれからつくっていく技術クロニクル(年代記)を、年代ごとに紐解きます。

日本の技術クロニクル

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