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企業の設備投資が続伸している。財務省の法人企業統計では、2007年1〜3月期の全産業の設備投資額は、前年同期に比べ13.6%増。また企業の経常利益も19期連続で前年を上回り、60年代のいざなぎ景気の増益連続記録に並んだ。過去最大規模の設備投資額や国内景気の底堅さ、さらに4月の完全失業率が3.8%と約9年ぶりに3%台にまで下がったことなど、景気や企業業績に対する見方が好転してきたことを受け、株価も回復しつつある。 団塊世代が大量に退職する「2007年問題」の渦中にあって、企業の人材採用も新卒、第二新卒、中途採用、非正規雇用の一部正規化など、全方位的に活性化してきている。中途採用では、昨年度に予定数を採用できたとする企業でも、新たな事業拡大で現場からの人材ニーズが再燃しており、充足感というのにはほど遠い。また、市場の求職者の絶対数が少ない職種、例えば化学・材料系などの人材枯渇感はもはや慢性的なものになっている。 今年はどの企業も、春の新卒採用事務が繁雑を極め、その分新年度の中途採用計画が出そろうのが遅れる傾向にあった。しかし、その出遅れを取り戻すべく、7月以降の夏場3カ月に集中的な採用活動を行い、年度計画達成の感触をある程度得たいとする企業が増えている。もちろん業界、企業、職種によって多少のばらつきはあるというものの、今夏の中途採用戦線は昨年以上の活況を呈することは間違いない。 ただ、その影響で採用基準は下がっているかというと、そうでもない。中には制御系・機械系エンジニアなど採用条件がより厳しくなっている職種もある。企業の採用傾向が、これまでのようなやみくもな量の拡大から、質的な選抜へと転換する兆しともいえよう。 こうした状況で、5月には重電メーカーの原子力発電プラント関連の求人が人材会社に殺到するという、予期せぬ出来事もあった。本をただせばクリーンエネルギーの有力候補として米国内で原子力が見直された結果だというのだから面白い。環境問題がグローバルな波及性をもつことは当たり前だが、それが日本の中途採用市場に一定の波紋をもたらすというのも、ある意味でグローバル経済の結果ともいえる。 |
※2006年4月の「機械・自動車・化学」の求人人数を0値として、職種ごとの求人数の推移をグラフ化した。 | |
※リクルートエージェントのデータ(2007年5月まで)を基にTech総研編集部が作成。 |
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制御系エンジニアの全体傾向として、採用に一服感が出てきていると思います。デジタルテレビも携帯ナンバーポータビリティの需要も一段落し、緊急対応から通常運行に変わったということでしょうか。それに伴って、採用基準が徐々に高くなる傾向についてはこれまでたびたび触れてきました。 特に30歳以上のエンジニアへの要求水準は高く、これまでは組み込み開発経験があればよいという水準だったのが、今は組み込みやファームウェアの経験、製品知識、さらにチームリーダークラスのマネジメント経験といった要件が強く求められるようになりました。 これは20代半ばの層についても同様で、これまでのように学生時代にCをかじっていたというだけでは、なかなか採用は難しい状況です。ただ、これまで人手不足で「不問」にされていた要件が復活したというだけで、普通に経験を積んだエンジニアであれば、恐れることはないと思います。 転職の難易度でいえば、大手家電は厳しくなりましたが、精密機械や産業用ロボットなどを含む機械業界はまだ門戸が開かれている状況です。機械業界は一般的にプロジェクトの単位が小さいため、マネジメント経験を強く求められないというのも、現場での開発志向が強いエンジニアにとっては好条件だと思います。 ソフトウェア開発会社の制御系求人も活発です。求められる条件も上記のメーカーと比べれば厳しくはなく、狙い目とはいえます。ただ、ソフトハウスからソフトハウスへ転職するのであれば、より特徴のある、付加価値の高い技術開発をしている企業を選ぶべきでしょう。大手企業にいた技術者がスピンアウトして作ってきた会社など、幹部社員クラスの技術力を見極めることが大切です。 また、メーカー系ソフト開発子会社という選択もあります。親会社の側にいると、一定の年齢になると現場を離れてマネジメント業務中心になりますが、子会社では現役寿命がより長くなります。単に下請け的に開発するというのではなく、製品開発のコアの部分を任されている子会社もあります。 製品開発の中でその会社がどのような位置を占めているのかを見定めたうえでの転職なら、成功する可能性は高いといえます。 |
リクルートエージェント ITカスタマーマーケット キャリアアドバイザー 中尾公則氏 |
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依然好調なアプリ系SEの求人。特に採用意欲が全く衰えないのが金融業界関連です。銀行やカード業界の統合案件が中軸ですが、さらに証券業界でもSE求人が活発になっています。 金融業界では既に企業統合を終えたところでも、実は本格的なシステム統合はこれからというところがほとんど。昨年あたりから3年計画で全く新しいシステムに移行するという動きもあり、システム投資金額は膨大になっています。こうした求人は当分続くでしょう。 金融系SEの動きで目立つのは、2次請けSI企業から1次請けSI企業という上位方向への転職。2次請けでリーダーやサブリーダーなどを経験していた人は、実践的なスキルとノウハウが最も豊富な層と見られており、引っ張りだこの状況です。こうした転職では平均で30万〜50万円、多ければ100万円近い年収アップが期待される一方、その分だけ仕事の責任も重くなり、多忙さも覚悟する必要はあります。 一方、J-SOX法関連では、監査法人各社が積極的にシステム監査担当者を求めています。しかし、現実にはシステム監査の専門家は少ないので、通常のシステム開発、できれば基幹系のシステムを経験したSEから選抜して、2〜3年をかけてシステム監査の知識を身につけてもらうという意向が強いです。 開発を極めたいというより、これまでのITの知識を生かして業務を設計する立場、あるいはアドバイザーのような立場に移行したいというエンジニアにはチャンスだと思います。システム監査が未経験でも監査法人に転職できるのは今だけでしょう。 B2CのECビジネスを展開する、インターネット系企業からの求人も続くでしょう。とりわけ自社技術の強化を意識する大手企業です。これらの企業では、サイトの内製化が進むにつれ、Java、Perl、PHPなどの言語スキルを指定しての求人が目立ってきました。 さらに、ITを駆使した多様なシステムサービスを展開するユーザー系SI企業、技術開発に特化したITベンチャーなども採用意欲が高く、求人は今後も満遍なく出てくると期待しています。 |
リクルートエージェント ITカスタマーマーケット グループマネジャー 江川理絵氏 |
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J-SOX法対応のコンサルタント需要は依然ありますが、一時期ほど目立たなくなりました。というのも、それ以外のコンサル案件に基づく求人が増大の一途をたどっているからです。 例えば製造業では、材料費や燃料費の高騰で生産プロセスの見直しを急いでいます。流通業でも、物流コストの削減やSCMの高度化など、たえず競争優位に立つための「次の一手」を探し求めています。こうしたニーズにこたえるため、より的確で、より深いアドバイスをしてくれるコンサルティングファームは、企業にとって「欠かせないビジネスパートナー」としての地位を高めています。 この時期を業容拡大の好機とみている会計系ファームや、大手からスピンアウトして誕生した新興系ファームでは、コンサルタントの増員に必死です。「コンサルタント経験はなくても、より高いレベルの業務知識とITスキルをもつエンジニアなら、そこからコンサルになれる」という構えで採用を強める企業も少なくありません。 これらのファームで、特に上流から下流まで全プロセスを手がけるというスタンスのファームでは、下流工程でのシステム構築経験者がコンサルプロジェクトの中で生きてきます。ならば、採用もエンジニア経験を重視するという方向で進めているのでしょう。 ただ、一部の戦略系ファームはあくまでも上流工程、つまり戦略策定が強みですから、採用ターゲットもおのずから異なっており、コンサルタント経験がほぼ必須の採用条件になっています。 しかし、SEからコンサルタントへの道は、そう容易ではありません。書類選考や面接で重視されるのは一貫したロジカル・シンキング(論理的思考能力)。また、そのファームの経営戦略・事業戦略を、あらかじめ理解しておくことも必要となります。なぜならその理解度こそが、コンサルタントとしての必須要件である情報収集力を示すバロメーターになるからです。 自分の転職をひとつのプロジェクトとして設定し、さまざまな角度から検討したうえで、その最も的確な回答をを見いだす──こうした日々の思考訓練を通して、自分の中のコンサルタント適性も見いだせるはずです。 |
リクルートエージェント ITカスタマーマーケット キャリアアドバイザー 元流淳子氏 |
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通信事業者(キャリア)では、大手がインフラ整備のために数十人規模の大量採用を行うなど、それなりの動きはあるのですが、採用スペックは高止まりです。 むしろ、ISP事業者やECサイト事業者など、インターネット関連企業からの求人に意欲を感じます。また、そうした企業をサポートするネットワーク・インテグレーターからの求人も好調です。数は少ないものの、最近日本に上陸した外資系ネットワーク機器ベンチャーからの求人も出てきました。 いずれの企業もサービスをより高度化するうえで、通信やネットワーク基盤整備は欠かせず、そのための技術者確保ということになります。20代後半から30代前半の年齢層が主な採用対象で、いずれも狭い意味での通信技術以上に、サーバサイドの技術とIPネットワークの基礎知識が求められています。UNIXサーバの技術は当たり前で、さらにLinuxに詳しければ強い味方になるでしょう。 サーバ技術については、ニーズに対応できるだけの十分なスキルをもつエンジニアが、市場にはまだまだ少ないのが現状です。そこで、採用後に社内で育てるという企業も増えてきました。サーバ構築の経験はなく、運用・監視業務にだけ就いていたエンジニアでも、20代の若手であればスキルアップ転職のチャンスは十分にあります。ただし、大手企業になるとさらに上を求めるようになり、設計・構築の経験が前提になっています。 トピックス的なところでは最近再び、データセンター企業からの求人が目立つようになりました。産業界のビジネスモデルの多様化、変化のスピードに対応できるだけの、より柔軟で、集約化したデータセンターの需要が高まっている証拠だと思います。 データセンターの構築にあたっては、無停電電源装置や空調設備のレイアウトから、サーバ構成、サーバ管理技術の導入に至るまで幅広い知識が必要とされています。こうした企業の求人情報をチェックして、「自分の技術の生かしどころ」を探してみてもよいでしょう。 |
リクルートエージェント ITカスタマーマーケット グループマネジャー 山根高志氏 |
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求人数、求職者数とも、高位安定状態が続いています。車載部品関連の電気系エンジニア求人がけん引している状況も変わりません。量的にはサプライヤーからの求人が多いのですが、完成車メーカーの採用意欲も目立っています。燃料電池やバイオマス燃料駆動システムなど、次世代技術の基礎研究という求人もあります。 家電業界からの求人も高い水準が続いていますが、機械業界などに比べるとやや伸びが鈍化するかと思われます。テレビの薄型ディスプレイ商戦も勝ち負けがはっきりしてきたなど、今後の強いトピックスがないことも一因です。 ただ、その家電業界が今いちばん求めているのは、30歳前後でLSIシステム設計、組み込みソフト、プロセス開発などの経験があるエンジニアです。また、アナログ回路設計者でしたら、40歳までOKとする企業も多いです。 環境対策のため、製品の省電力化を図るために電源回路設計に注力し、アナログ回路エンジニアを社内に抱えていたいという事情があると思われます。これまでのように全部を外注やサプライヤーに任せてしまうと、社内にノウハウがたまらなくなるという危機感も背景にあるようです。 一方で急速にニーズが出ているのが、発電関連の重電メーカーからの求人です。クリーンエネルギーという観点から海外で原子力発電所が見直されており、技術の蓄積のある日本企業が大量受注するのではないかといわれています。 とはいえ、日本の重電メーカーにもそれほど人材が豊富にいるわけではなく、そのための求人です。プラント建設やプラント制御にかかわる電気・電子系エンジニアであれば、原子力や物理学の知識はもちろん、重電の経験さえなくても採用可となるケースもあるでしょう。原子力というとエンジニアにとって未知な分野かもしれませんが、巨大技術である一方でデリケートで高度な制御が求められる、なかなかエキサイティングな仕事だと思います。 |
リクルートエージェント EMCカスタマーマーケット グループマネジャー 平川 俊氏 |
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今年上半期の動きを見ていると、むしろ5月までの出足は遅く、各社の求人傾向がはっきりしてきたのは6月以降でした。上半期に予定数の人材を確保したい企業は、7〜9月の夏場に攻勢をかけてくると思います。 秋以降もそれを継続する企業もあるとは思いますが、全体としてはどうなるか。産業界の景気動向をどう予測するかで、各企業の求人の動きも変わってきます。中には早めに採用を収束する企業もあるでしょうが、この夏は活況ということは断言できます。 依然として求人を引っ張っているのは自動車業界です。大手完成車メーカーのセミナーも7月、9月にはめじろ押しになるでしょう。ただ、実際には完成車以上に求人数が多いのがサプライヤーです。サプライヤーの経営は、どういう取引先をもっているかによるところが大きいので、企業研究では取引先のバランスを見ておく必要があります。 全体には好調な自動車ですが、やや気になるのは昨年同期に比べると採用基準が上昇ぎみであること。昨年なら確実に最終面接までは通過していた人が、今年は書類や1次面接で不合格になるというケースが出てきました。質の吟味という傾向が強く出てきているのだと思います。 それに比べると、今狙い目なのは生産設備・装置メーカーかもしれません。人材の充足感はいまだ低く、採用意欲も落ちていない。「モノをつくる機械」をつくる仕事は一見地味ですが、日本のモノづくり産業を底支えしているのはこの分野です。そこで学べる技術力はかなり高度なものですので、自分の技術を真剣にアップさせたいと考えるならもっと目を向けてもよいと思います。 機械・メカトロの分野で求人がいちばん多いのは設計ですが、二番目は生産技術系です。ラインの立ち上げ、工程設計、工程改善、設備設計などのエンジニアで、ラインにかかわる人材に需要が集中しています。 また、より大規模なプラント建設ということでは、原子力発電関連の求人が出ており、この夏のトピックスになると思います。建設機械や造船も人手不足感が高まっています。こうした「大規模系」の業界が求人面でも復活の兆しを感じます。 |
リクルートエージェント EMCカスタマーマーケット マーケットオフィサー 瀧田 幹氏 |
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半導体の求人数は今年1月がピークでした。2月以降は下降局面にあり、6月頭の段階ではピーク時の2割減になっています。それでも、昨年秋口のレベルとほぼ同じですから、比べるとそう大きな落ち込みではないのですが、下降傾向にあることは確かです。 その原因は、メモリ汎用品やシステムLSI大手の求人が鈍化していること。この分野は世界的競争が厳しく、製品単価の値崩れも激しいので、なかなか競争優位性が保てず、採用にも強気の戦略を打ち出せない。いわば様子見の状況。今春のパソコン商戦が不振に終わったことや、フラッシュメモリ業界で米国企業の再編が進んだことで市場の見通しが難しいなど、心理的な影響もあるのではないかと思われます。 とはいえ、半導体製造装置や検査装置は好調のようで、業界全体の設備投資意欲が減じているわけでは決してありません。採用面でも、画像処理や車載半導体などに特化した技術をもつ、いわば「エッジの立った」企業は積極的に人材採用に動いています。 採用職種はLSIなど回路設計エンジニアとプロセスエンジニアが中心。回路設計は経験3年以上の30歳前後、プロセスエンジニアならどこかの工程を3年以上経験した40歳くらいまでが求人の中心という状況は変わりません。 大手メーカーでも一時のリストラを終えた企業の中には採用に転じるところもあり、結局のところ、採用状況は企業によってかなりの差があるということ。全体としてはまだら模様というのが、今年夏の状況かと思われます。 こうした傾向が秋以降も続くかどうかは、今のところ判断材料が少なく、予測が難しい状態です。ただ、業界全体の設備投資の底堅さと、ゲーム関連の半導体市況が動き出す気配を見せていることなどから、再び上昇局面に戻るのではないか。少なくともしばらくすれば底を打つのではないかと、期待しているところです。 |
リクルートエージェント EMCカスタマーマーケット グループマネジャー 平川 俊氏 |
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化学専業大手は、中途は十分ではないものの、新卒は何とか採用できています。しかし、自動車、電気などそれ以外の業種における化学系求人は、新卒・中途もほとんど採れていないという状況が続いています。この需給バランスは緩和されるどころか、ますますひっ迫しているというのが実感です。 化学専業の中では、これまで技術営業の採用が中心だった外資系大手で、化学系エンジニアを求める動きが強まっています。背景には国内化学メーカーと同様に、自動車の樹脂材料需要が活発なことが挙げられます。外資に移れば年収は100万円ほど高くなるといわれますが、英語力は必須でTOEIC650点以上は最低でも必要。それでも以前に比べて英語が得意なエンジニアは増えており、外資の障壁もそう高いものではなくなってきました。 この夏、技術的に面白い動きをしそうなのは、バイオ燃料や生分解性プラスチックです。バイオ関連のベンチャーだけでなく、石油やガスなどの燃料関連企業、商社、発酵や醸造の技術力をもつ食品会社などが研究開発に名乗りを挙げており、既にパイロットプラントの次の開発段階に進んでいる企業も多くあります。 とはいえ、バイオ燃料経験者となるとエンジニアも限られます。そこで、発酵の仕組みがひと通りわかる人ならばOKというように、採用基準を緩めてターゲットを広げているようです。 狭い意味での化学・材料からは外れますが、原子力・火力・水力などのエネルギー産業からの求人も動いています。そしてこれらの企業が、かつてない規模での中途採用を展開しています。背景にあるのは海外における発電所プラント需要です。 しかし、原子力工学など専門フィールドは団塊の熟練エンジニアがいなくなる一方で、大学の学部も少なくなっており、若手・中堅の経験者が払底しているのが現状。それを補うため、異業種・異職種からもどんどん人が欲しいというわけです。発電所プラントは総合技術なので、化学・材料系の方も仕事のフィールドを広げるチャンスだと思います。 |
リクルートエージェント EMCカスタマーマーケット キャリアアドバイザー 羽田野直美氏 |
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