株式会社 大塚商会◆たのめーるでお馴染み◆東証プライム市場上場◆創業62年◆成果を正当に評価◆最新ITの活用・働き方改革の導入支援◆オフィスまるごと提案可能 企業ページ
IT商材を中心にオフィスで必要なPCから入退室管理システム、コピー用紙まですべてを扱う営業
札幌、仙台、首都圏(東京、埼玉、神奈川、千葉、栃木、群馬、茨城)、愛知、関西(大阪、兵庫、京都、滋賀)、広島、福岡 ※入社後、東京にて2ヶ月間研修を実施予定 →リクナビNEXT上の地域分類では…… 札幌市、仙台市、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉市、その他千葉県、東京23区、その他東京都、横浜市、川崎市、その他神奈川県、名古屋市、その他愛知県、滋賀県、京都市、大阪市、その他大阪府、神戸市、その他兵庫県、広島市、福岡市、北九州市
840万円/33歳・既婚・入社9年・係長(月給37万8100円)
完全週休2日制(土日)、祝日 ◆年間休日126日(2022年度実績) 【有給休暇】 10日〜40日 (会社指定取得有給含む) ※初年度は入社月により付与日数が異なります(0日〜10日/入社半年後10日付与) ※会社指定取得有給=夏季休暇2日、年末年始休暇2日(2022年実績) 【休暇制度】 ・夏季休暇 ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ・産前・産後休暇 ・育児休暇 ・リフレッシュ休暇(5年ごと、慰労金支給あり)
締切まであと 11日
掲載期間:2023/9/22(金)〜 2023/10/5(木)
20代活躍中◆33歳モデル年収840万円
明確な評価基準で納得感アリ◆研修制度充実
ITから消耗品までオフィスで必要なものをワンストップで提供できるのが強み。
◆成長できる環境◆
業界未経験スタートでも
ITの基礎や商材の知識が身につくように
研修制度が充実。
さらにITソリューションから
文房具などを含めた消耗品まで、
お客様企業の情報化や業務効率化に関わる
100万点以上の幅広い商材が当社には揃っています。
営業担当者はその中から
自由に複合的に商材を組み合わせて
お客様に最適な提案をするスタイル。
自分の専門外の提案をしたい時でも、
他部門の営業担当者や技術担当者と協力したり、
社内ネットワークを通じて必要な情報を調べられます。
AIによる訪問先や商材の推奨、
営業プロセス支援などにより
営業の生産性を上げることも可能。
提案力、営業力を着実に身につけ、
成長していける環境です。
◆成果に応じた評価と報酬◆
当社の人事評価は公正・公平・オープン。
コツコツと工夫や努力を重ね、
成果を上げた人が正当に評価される
仕組みがあります。
もちろん、評価が報酬に跳ね返る仕組み。
そのことは、「33歳モデル年収840万円」という
データが示しています。
モチベーション高く仕事に取り組めます。
◆ワークライフバランスを保てる◆
当社では、リモートワークや
サテライトオフィスなどを取り入れた
新しいワークスタイルを推奨しています。
土日・祝日が休み。年間休日は126日。
5年ごとにリフレッシュ休暇もあります。
自分の時間を十分に確保できるので
仕事もプライベートも大切にできます。
お客様も気づかない様々な課題を私たちが見つけ、信頼関係を築いています。
札幌、仙台、首都圏(東京、埼玉、神奈川、千葉、栃木、群馬、茨城)、愛知、関西(大阪、兵庫、京都、滋賀)、広島、福岡
※入社後、東京にて2ヶ月間研修を実施予定
→リクナビNEXT上の地域分類では……
札幌市、仙台市、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉市、その他千葉県、東京23区、その他東京都、横浜市、川崎市、その他神奈川県、名古屋市、その他愛知県、滋賀県、京都市、大阪市、その他大阪府、神戸市、その他兵庫県、広島市、福岡市、北九州市
勤務時間:9:00〜17:30
(休憩時間 1時間00分)
※月平均残業時間 30時間程度
完全週休2日制(土日)、祝日
◆年間休日126日(2022年度実績)
【有給休暇】
10日〜40日
(会社指定取得有給含む)
※初年度は入社月により付与日数が異なります(0日〜10日/入社半年後10日付与)
※会社指定取得有給=夏季休暇2日、年末年始休暇2日(2022年実績)
【休暇制度】
・夏季休暇
・年末年始休暇
・慶弔休暇
・産前・産後休暇
・育児休暇
・リフレッシュ休暇(5年ごと、慰労金支給あり)
【試用期間】
6ヶ月
労働条件は本採用と同じです。
【保険制度】
・健康保険
・厚生年金
・雇用保険
・労災保険
・退職金
・社員持株会
・育児・介護中の社員向け両立支援制度
・社員再雇用制度
・福利厚生施設あり(自社直営ホテル)
「成果が着実に昇給・昇格につながるのが当社の評価制度です」人事採用担当・田村
2021年7月、当社は創業60周年を迎え、さらなる成長を続けています。
「ニューノーマル」はオフィスの改革から。いま注目の緊急課題に取り組めます。
1961年12月13日 ●創業:1961年7月17日
代表取締役社長 大塚 裕司
103億7485万1000円
連結8610億2200万円、単体7676億4900万円(いずれも2022年度実績)
連結9208名、単体7524名(いずれも2022年末日)
●本社/東京都千代田区飯田橋2-18-4 ●関西支社/大阪府大阪市福島区福島 ●支店/札幌、仙台、宇都宮、高崎、つくば、中部、京都、神戸、広島、九州
ソフトウェア・情報処理/インターネット関連/コンピュータ・通信機器・OA機器関連【商社】/その他流通・小売/その他サービス
●システムインテグレーション事業/コンピューター、複合機、通信機器、ソフトウェアの販売および受託ソフトの開発など ●サービス&サポート事業/サプライ供給、保守、教育支援など ●ホテル事業/企業支援の一環として、研修、会議や福利厚生に利用できるホテルを運営 ★当社は2021年4月1日、経済産業省が定める制度に基づき「DX認定取得事業者」の認定を取得。
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