基礎地盤コンサルタンツ株式会社/◆年間休日120日◆完全週休2日制(土日祝休み) 企業ページ
地盤調査関係など社内システムに関する開発、保守・運用など全般 ※自社内での開発となります。
本社(東京都江東区亀戸) →リクナビNEXT上の地域分類では…… 東京23区
542万円/入社11年目(33歳)妻子(1人)有り、東京勤務例(月給37.2万円+賞与(4.0ヶ月)※その他諸手当あり)
完全週休2日制(土日)祝日、年末年始(12月29日〜1月3日) 【年間休日】 120日 【有給休暇】 20日 ※毎年20日、入社初年度は入社時期により日数が異なる。 【休日休暇】 ・慶弔休暇 ・リフレッシュ休暇(年齢制限有り) 勤続20・30年:連続平日5日間の休暇(土日を含めると最大9連休)、慰労金10万円 もしくは同等の旅行クーポン券支給 ・産前・産後休暇 ・育児休暇 ・介護休暇 ・特別休暇
締切まであと 14日
掲載期間:2024/10/25(金)〜 2024/11/21(木)
社会インフラを守り支え続ける会社の
社内インフラを維持、成長させる仕事
弊社は国内はもとより東南アジアにおける地盤コンサルタントのパイオニア。
創業以来、70年以上国内外の官公庁、地方自治体などのお客様に対して、
地質調査、解析、土木構造物の設計・施工管理、防災、構造物保全、
地盤環境、ソフトウェア、研究・開発等の業務を通じて
社会資本の整備・維持管理、防災・減災に貢献する
地盤コンサルタントソリューションを提供してきました。
近年、毎年のように発生する自然災害、そこからの早期な復旧、対策、
地盤をあらゆる観点から調査し、橋梁、道路、港湾など、社会インフラの
設計・施工・安全管理に貢献してきた私たちへのニーズ、期待は高まり続けています。
弊社取り組みと実績の一例をご紹介します。
●社会インフラの整備・更新、維持管理
・2016年 インフラ保全センターを設立し、維持保全業務へ積極的に取り組む。
・2018年 衛生SARによるリモートセンシング及びデータ解析を利用した土構造物の維持管理の効率化を開始。
●国土強靭化に対応した防災・減災
・2016年 長大と共催で「災害から国土を守る技術」
のテーマで技術研究発表会を開催。
・2018年 基礎地盤レクチャー2018を「これからの斜面防災のあり方」をテーマに開催。
●東南アジアを中心とした海外展開
・2014年、シンガポール政府から大規模案件の広域地質構造調査を受注。
・2017年、シンガポール工科大学(SIT)が立ち上げた土木学科の学部生に
基礎学習用の産業ラボ(I-Lab)を提供。
●新分野ビジネス(エネルギー・環境・情報)
・青森県で地熱資源を活用した発電事業による地域活性化に取り組む。
・風力発電事業(特に洋上風力)への参画及び地質調査
・地盤情報ビジネス(Kiso-Cloud)開始。
・i-Construction、BIM/CIMの取り組み開始。
今回、自社オリジナルの地盤調査システムの設計、開発、社内インフラの強化のため、
新システムの企画・開発、そして運用、保守を担当いただける人材を募集します。
業界経験は不問です。実務経験が少ない方も
丁寧な研修を用意しましたので、積極的にご応募ください。
地理情報システム=GISを中心に各種情報システム開発・運用・保守・管理の実施
利用者ニーズに応じたシステムの受託開発・整備
カスタマイズも対応、安定したシステムを提供
本社(東京都江東区亀戸)
→リクナビNEXT上の地域分類では……
東京23区
勤務時間:9:00〜17:00
完全週休2日制(土日)祝日、年末年始(12月29日〜1月3日)
【年間休日】
120日
【有給休暇】
20日
※毎年20日、入社初年度は入社時期により日数が異なる。
【休日休暇】
・慶弔休暇
・リフレッシュ休暇(年齢制限有り)
勤続20・30年:連続平日5日間の休暇(土日を含めると最大9連休)、慰労金10万円
もしくは同等の旅行クーポン券支給
・産前・産後休暇
・育児休暇
・介護休暇
・特別休暇
【試用期間】
6ヶ月
労働条件は本採用と同じです。
【保険制度】
・健康保険
・厚生年金
・雇用保険
・労災保険
・厚生年金基金
・通勤交通費全額支給
・住居手当
・家族手当
・資格手当
・フレックス手当
・職務手当
・資格取得報奨金制度
1.土木構造物および建築構造物などの建設にともなう地盤の調査
2.土木構造物全般に関する点検、計画、対策工、設計
3.地すべり、崖崩れ、地震災害、風水害等の調査、解析、診断、評価から対策工、設計
4.振動、騒音、水質等の環境保全・環境リスクの調査、解析、予測、診断、評価から対策工、設計
5.再生エネルギーに関する企画提案、調査、解析、設計、施工
6.ソフトウェア・システムの開発、販売、レンタル
7.調査機器の開発、販売、リース
技術士 230名
RCCM 190名
測量士 46名
測量士補 38名
環境計量士 5名
土壌環境監理士 2名
地質調査技士 107名
施工管理技士 85名
地すべり防止工事士 28名
港湾海洋調査士 7名
博士号 18名
APECエンジニア 2名
下水道技検定 8名
火薬類取扱保安責任者 22名
情報処理技術者 10名
有名講師を招へいし、社内外から受講者が訪れる「基礎地盤レクチャー」
地震の国、日本。だからこそ私たちの活躍が求められています。
社会インフラの整備、維持管理を担う大きなヤリガイを実感してみませんか。
1953年
1億円
158億円(令和5年9月度実績)
636名(令和5年9月末)
支社:北海道・東北・関東・中部・関西・中国・九州・海外事業部・シンガポール・クアラルンプール 支店:山形・北関東・水戸・北陸・横浜・千葉・静岡・兵庫・四国・岡山・山口・長崎・熊本
建築・土木・設計/その他専門コンサル/その他不動産・建設系
地盤に関する総合コンサルティング (調査試験 ・環境・解析技術相談 ・ソフト販売・設計 ・研究・開発・施工管理・防災・保全 )地盤工学のパイオニアとして、長く社会資本の充実に寄与してきました。土質、地質の分野は元より、設計、施工管理、環境、防災、保全に至るまで市場のニーズに応えながら業績を拡大してきました。今後も地盤関連業務を核としつつ新分野開拓に力を注ぎ総合建設コンサルタントを目指します。
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