せっかく学んだ英語をどう活かす?

英語必須求人の最新事情

新卒時に「語学力を活かして英語を使った仕事をしたい」と就職活動したものの、残念ながら実現できなかったという方はいないだろうか?せっかく学んだ英語を活かしたいと今でも思っているのなら、まさに今こそがチャンス。実は今のほうが実現しやすい条件が整っているのだ。その理由を明らかにしていこう。

2013年1月23日

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株式会社リクルートキャリア ハイキャリア・グローバルサービス部 <br>
河本かなめ氏

株式会社リクルートキャリア ハイキャリア・グローバルサービス部 
河本かなめ氏

2005年4月入社。以来、一貫して企業の採用コンサルティングを担当。現在は、事業戦略のコアとなるハイキャリア・グローバル人材の採用コンサルティング領域を担当する。

株式会社キープレイヤーズ 代表取締役 人材コンサルタント<br>
高野秀敏氏

株式会社キープレイヤーズ 代表取締役 人材コンサルタント
高野秀敏氏

株式会社インテリジェンスで人材紹介事業の立ち上げに携わる。マネージャー、人事部を経て独立。2005年1月、株式会社キープレイヤーズを設立。ベンチャー企業を中心に、「応援したい企業」と「応援したい個人」のマッチングを行う。著書に『セカンド就職のススメ』(講談社)など。

今、英語力必須の仕事に就きやすい「5つの理由」とは

【理由1】ビジネス英語中級レベルが必須の求人は、この3年で1.7倍に増加

英語力を活かせる仕事の数そのものが、ここ数年で飛躍的に増えている。『リクルートエージェント』の調査によると、「中級以上の英語力を必須とする求人」は、2009年と比べて約1.7倍に。右のグラフを見てもわかるように、年々着実に件数は増えている。
「ここ3年ほどで急速に、世の中における『グローバル』という言葉への捉え方が変わっています。かつては企業にとって『考えておかなくてはいけないもの』だったのが、今や『当たり前』ともいうべきものになっています。海外でビジネスをする企業が増えれば、当然仕事も増え、求人も自ずと増えます」(河本氏)
大手企業の傾向としては、すでに欧米を中心に海外進出を済ませており、さらに中国や東南アジアの現地化を進める段階に入っている。また、海外進出が少し遅れた中小企業であっても、今や積極的に東南アジアで法人を立ち上げ、現地化に注力中だ。
「進出企業が増えるだけ、現地もしくは国内での英語を使った仕事は増えます。すべての仕事を新卒採用社員だけでまかなえるはずがありません。求人数は今後も増えるでしょう」(高野氏)

【理由2】グローバル求人の業種・職種のバリエーションが広がっている

●業種
3年ほど前までは、大手メーカーと商社の採用が中心だった。現在は広がりを見せており、顕著なところでは小売り、流通、不動産、インターネット、ITなどの業種がグローバルビジネスの展開に力を入れる。
「それも、企業規模は関係なく、『社員数100人未満』などの企業でも、グローバル人材の採用を行うケースが出始めています」(河本氏)

●職種
引き続き海外営業の需要は高い。さらにここ最近で注目度が高まっているのが、経理、法務、人事、あるいはエンジニアなどのスペシャリスト系の職種。現地法人化に伴う仕組みづくりや、インフラ整備などによって需要が急上昇している。こうした職種にすでに携わっている場合、英語力を上げることで、もともとのスキルの価値が一段と上がり、転職のチャンスは一気に広がりやすい。 

【理由3】今なら関西、中部や、地方にもチャンスが残されている

●国内勤務
「現状、海外進出を進める企業の多くが、本社を首都圏に置いています。関西や名古屋エリアの企業も、これに続くと見られます。地方も含め、今後いっそう、東京以外からの海外進出は加速するでしょう」(河本氏)
つまり、これから海外進出に着手する有望企業が、国内にはまだ残っているということ。特に、地方発がゆえに知名度が低い場合も多いが、そうした中小企業であっても今後のグローバル化は必須。そんな“これからの企業”にも選択肢を広げられる今なら、場合によっては海外展開の中核を任されるなどのチャンスをつかむこともできる。

●海外勤務
進出先は欧米が中心で、ここ数年は中国市場に注目が集まっていた。現在はシンガポール、タイ、インドネシアなどの東南アジアの国々がもっとも多く、さらにロシア、南米なども増加中。さらに中国でいえば、生産拠点から「消費の期待できるマーケット」へと転換し、ビジネスチャンスも拡大中。つまり、今なら世界中の国々の中から選ぶことができるわけだ。 

【理由4】数年後、多くの企業で留学生採用が主流となり、ライバルが増加する

「すでに多くの企業が、東南アジアからの留学生に目をつけ、積極的に採用を始めています。中には国費留学の方もたくさんいらっしゃり、当然母国語だけでなく英語や日本語も話せる場合が多いです。そんな彼らに自社文化を教育し、将来的に母国の現地法人で主要ポストに就いてもらおうという考えです」(河本氏)
人材においてもグローバル化・ボーダレス化が進めば、「英語を話せる日本人」を雇わなくてもよくなる。これはまぎれもない事実だ。
「『自社文化を理解し、業務が遂行できる人材』に根強くこだわる日本企業は多いため、いくら有能な人材といえども、時間をかけて教育を施すことになるでしょう。だからといってうかうかしていていいというわけではなく、近い将来の“ライバル”として意識しておかないといけません」(河本氏)

【理由5】企業が求める英語力のボーダーラインが年々上がっている

グローバルへの意識が高まるにつれ、「英語ができる人」は年々珍しくなくなっている。
「さらに、今現地駐在している人が帰国し始めれば、現地での実務経験者も珍しくなくなります。つまり、駐在経験者が増えることで、実務経験があることが当たり前の条件となり、英語が話せることは強みでも何でもなくなります」(河本氏)
当然、企業の設けるハードルはどんどん上がる。
「1年程前までは、TOEIC600点台でも転職できる可能性はありました。しかし、今採用されている人を見ると、よほどの実務経験がある人を除き、700点以上の人がほとんど。この1年でボーダーは確実に上がりました。そう遠くない未来に、『800点なければ転職しにくい』などという時代が来ることは間違いなさそうです」(高野氏)

TOEICの点数別・携われる仕事の例

「留学経験」を評価する企業は多い

続いては、「TOEICの点数」に着目してみよう。仕事選びの際、その点数は一つの目安にしやすい。ここでは、点数別に企業がどのような仕事を任せる場合が多いのかを、今現在の一般的な例で見ていく。

「現在、大手企業の場合の最低ラインがTOEIC700点といわれています。また、外資系や商社は800点以上、外資系の金融機関だと900点以上が必須です」(河本氏)
「もちろん、企業は点数だけでその人を評価するわけではありません。しかし、任せる業務を考える際の目安として、点数で判断する場合も多いです。そして当然、実務経験の有無次第で、関われる仕事の幅は大きく変わります」(高野氏)
とはいえ、実務経験がない場合でも、いきなりは無理な場合もあるが、英語を使った仕事に就けるチャンスは今なら大いにある。実は、意外と評価されるのが「留学経験」だ。
「海外駐在など実務経験を持つ人がそれほど多くない今、“ある程度の期間を海外で過ごした経験”が高く評価されるのです。また、学生時代などの早いうちから意識が海外に向いていると判断され、グローバルに対して意欲的だと評価が上がります」(河本氏)
さらに今ならまだ、独学で英語を勉強したことについても意欲的と評価する企業は多い。実務経験がなくとも、英語を使った仕事に就くチャンスは十分にある。興味があるなら、早いうちに動いておいたほうがいい。それだけは言えそうだ。

興味があるなら、転職難易度が上がる前に情報収集を

今回、5つのポイントにまとめたように、今が英語を使った仕事に転職しやすい時であることは間違いない。しかも、年々採用のハードルは上がると予測でき、「気がついたら手遅れだった」などということがないとは限らない。「留学経験が武器になりやすい」と河本氏が語ったように、今ならグローバルに対する意欲次第で多くの選択肢から仕事を選ぶことができる。英語力を活かして働きたいいと考えている人はもちろん、少しでも英語を使った仕事に興味があるなら、積極的に情報収集してみてほしい。必ずや、自分に合った仕事が見つかるはずだ。せっかく身につけた英語力。何もしないで錆び付かせてしまうなんてもったいない!

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スカウトに登録することで、思わぬ企業や転職エージェントからオファーが届くことがある。レジュメでは自身の英語力やこれまでの留学経験などをアピールできるため、企業から注目される可能性も高まるだろう。英語を使った仕事に携われるチャンスが増えているからこそ、あらゆる方向から仕事探しをしておくことが、希望を叶える近道になる。まだ登録していなければ、この機会にぜひ登録しておこう。

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EDIT&WRITING
志村 江
PHOTO
桑原克典(TFK)

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