メディアテクノロジー研究で世界最先端を走るマサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボ。タンジブル・ユーザーインターフェイスの開発者、石井裕氏が副所長を務め、昨年からは、伊藤穰一氏が第4代所長に就任したことから、日本のエンジニアや研究者にとってもさらに身近な存在になった。

　そのメディアラボが1月17日、東京・汐留の電通ホールで「MIT Media Lab @Tokyo 2012」を開催した。これまでも日本国内でスポンサー企業を対象にしたクローズドなミーティングはたびたび開いていたが、今回はより幅広いゲストと聴衆を迎えての開催。メディアラボの未来像やその価値を、より多くの人々に伝え、今後そこから生まれる成果を日本経済の活性化に結び付けることを目的としたものだ。

　冒頭、挨拶に立ったのは1985年にメディアラボを設立した、ニコラス・ネグロポンテ氏。彼は建築学部出身で、ディジタル革命のインパクトを『ビーイング・デジタル』に著し、革新的な知見をもたらした。

メディアラボ初代所長のネグロポンテ氏がバトンを渡すように紹介したのが、第4代所長の伊藤穰一氏だ。伊藤氏がまず指摘したのは、インターネットの重要性だ。人類の歴史は「インターネット創成前とその後に時代区分される」とまで言う。その上で、先のネグロポンテ氏の話を受け、「重要なポイントは、インターネットは単なる技術ではないということだ。インターネットは一つの哲学であり、アートや社会との関係を切り離すことはできない」と述べる。それに伴って、イノベーションのあり方も変わらざるを得ないというのだ。 　国家や大企業がエキスパートを集めて、中央集権的に研究開発を進めるのが、「前インターネット」型のイノベーションだとすれば、「ポスト・インターネット」に主流になったのは分散型のイノベーションだ。 「1980年代後半のインターネットの誕生の頃、CCITTという機関がH.25というパケット通信ネットワークを作った。これは中央管理型・政府主導型の規格だ。もう一方では、MITやスタンフォード大といったアカデミックな機関によって開発されていった分散型・ボトムアップ型の規格がある。こちらはフラットな立場で議論し、自由に開発を進めることができた。結果として、この分散型から生まれた規格がインターネットを先導していった」

マサチューセッツ工科大学 メディアラボ第4代所長 伊藤 穰一氏

　中央管理型イノベーションと、分散型イノベーションの競争で、分散型が勝利した。かつて中央研究所の奥深い部屋で議論され、独占されるのが常だった技術が、こうして小さなベンチャー企業や学生にも参加できるような形でオープンにされていく。
「中央管理型は、あらゆるリスク、あらゆる可能性を設計しながらものを作っていく。そうではなく、とりあえず作ってやりながら考えるというのがインターネットの流儀。MITの同僚、デビッド・クラークの言葉に『Rough Consensus, Running Code=（ゆるやかな合意でとにかくソフトウェアを書け）』というのがあるが、まさにこれはインターネットにおけるイノベーションのあり方を示している。インターネットで本当に影響のあるサービスや技術は、少人数で開発されていることが多い。Webブラウザ、TCP/IP、そしてTwitter然りだ。大学やベンチャー企業の中の少人数のチームが、オープンなプロトコルの中でゆるやかに育っている」

　イノベーションのコストが相対的に小さくなっているのも、「ポスト・インターネット」世界の特徴だ。伊藤氏はベンチャーキャピタリストの立場から、「どれが当たるか分からないが、いろいろなことをやってみて、その中でうまくいくものを応援する」という手法についても語った。伊藤氏は、インターネットは知識社会のあり方までをも変容させたと指摘する。
「知識を頭に蓄積することにはさして意味がない。必要なときにネットワークから引っ張ってくる力（The Power of pull）こそが重要。あらかじめ見通しのつく全体地図を求めるのではなく、手元にたしかなコンパスさえあればいい」

　こうした知識社会を渡り歩き、イノベーションを生み出すためにもう一つ重要なのが、アジャイル（俊敏性）だ。
「じっくりと何年もかけて企画書を作り、それからお金を集めようとしても、たいていは失敗する。いまインターネットで成功している会社は、最初の企画と、実際の事業内容は全く違うものになっていることが多い。投資家たちも、最初の企画がうまくいくとは思っていない。どんどん企画内容が変わっていく。その時のアジリティ(Agility)をどう備えていくかということが大切なのだ」

　最後に伊藤氏は創発型の民主主義に基づくメディアラボの組織体制についても触れた。メディアラボでは一人の研究者が複数の専門分野に精通しており、さらに異分野の研究者がそれぞれ違う学問領域をクロスさせながら議論していく。議論する上で重要なのは、論文だけでなく実際にモノを作って話すこと。そうすることでより精密な議論が可能になる。
「メディアラボの個々の研究は一つのコンテナだと考えればよい。それらがネットワーク化して一つのプラットフォームを形成している。これからは異業種の会社が一緒になってメディアラボをプラットフォームとして、お互いがコラボレーションを重ね、新しいエコシステムを作っていくという形ができればよいと思う」と、話を締めくくった。

　そうした時代に求められる人間の資質を、石井氏は、
１）「出杭力」（でるくい力）＝打たれても打たれても、突出し続ける力、
２）「道程力」＝原野を切り拓き、まだ生まれていない道を独り全力疾走する力、
３）「造山力」＝誰もまだ見た事のない山を、海抜零メートルから自らの手で造り上げ、そして初登頂する力──として抽出する。いわば「石井三力」だ。

「道程力」とは聞き慣れない言葉だが、石井氏の表現によれば、「100mトラックを人より速く走る事は真の競創ではない。誰も分け入った事の無い原野を一人切り拓き、まだ生まれていない道を一人全力疾走すること、それが競創だ。そこには観客も審判もストップウォッチも存在しない」

　という厳しいもの。それはこれまでの私たち＝日本企業の競争概念を変えるものだ。このように、飢餓感や屈辱感をバネにしながら、一人未踏の原野に分け入ろうと決意する者たちが、高いレベルでコラボレーションしていくことにこそ、技術革新の鍵はある。
「技術革新とはコラボレーションであり、オープンな環境のもと、アイデアを交換して一緒に物事を構築することだ」

　アート、デザイン、サイエンスが坩堝のなかで融合する。分野や専門性の垣根を越えていく。哲学的な領域まで踏み込んで、「ポスト・インターネット」の未来社会を設計する──こうしたメディアラボの姿は、21世紀のルネッサンス的な思考の母胎になりうると、石井氏は強調した。

　イベントでは、伊藤穰一氏、黒川清氏（政策研究大学院大学アカデミックフェロー）、宇治則孝氏 (NTT・代表取締役副社長)、角川歴彦氏 (角川グループホールディングス・取締役会長)、新浪剛史氏 (ローソン・代表取締役社長CEO)、森隆一氏 (電通・特別顧問）による対論およびパネルディスカッションも行われた。さらに、終日に渡り、MITメンバーや日本企業のキーパーソンを交えたディカッションが続いた。