忙しい仕事の合間を縫って勉強することはけっして楽なことではない。たとえばIT系技術職であれば、各種のベンダー資格の一つや二つは持っていて当然だろうし、英語のスキルなどは、業種・職種を超えたビジネスパーソンの必須科目である。とはいえ、明確な目標を定め、日々の習慣にし、さらにその勉強のプロセスを楽しむことができないと、なかなか長続きはしないものだ。

　勉強を習慣化するには「楽しみながら」という観点が重要。一人よりも仲間と一緒のほうが楽しいと、受験仲間が集うWebサイトやメーリングリストで、合格者のレポートなどを読みながら傾向と対策を練る人も少なくない。Web上でクイズ形式の問題を出題しているサイトもあり、「CCNAの試験準備はそれでクリアした」と豪語するネットワークエンジニアもいる。

　今回、Ｔｅｃｈ総研では資格取得や自己啓発のために、月にどれぐらい自腹でお金を払っているか、という調査を300人のエンジニアに行った。テキスト代から受験料まで100％会社が面倒を見てくれるというラッキーな人もいるが、むしろ「合格してからの申請後で、はじめて会社は費用を負担してくれる」、つまり合格しない限りは持ち出しという人や、「会社の費用負担は限定的で一部は自分が出さなければならない」という人がほとんどのようだ。

　なかには、「自己啓発は文字どおり個人の問題。今の仕事とは直接関係ない分野に行くための勉強をしているので、会社からの補助は期待していない」と割り切る人もいた。

　さて肝心の金額だが、支出項目別の平均は「学校・セミナー・通信教育費など」に月額1万6000円、「書籍・技術誌など」に1万3000円、「両方を併用」は1万4000円、「その他」に1万30000円。すべてひっくるめて全体の平均が1万5000円となった。これを多いと見るか少ないと見るか。例えば、ある人の月額給与の手取りが35万円だとしよう。その人がデータベース系のベンダー資格のために通信教育費1万6000円を自前で払っているとする。この額の月給に占める割合は4.5％。つまり、自己投資額を手取り給与に占めるパーセンテージで表してみると、その多寡が見えてくる。

　個人の自己投資費用は、会社の研究開発費に似ている。企業も次の収益源を求めて新たな研究開発に投資しているのだ。だからこれと比べてみるのも面白い。

　日本の製造業の売上高対研究開発費は大企業で3〜4％が平均といわれる。中小企業になると2％を下回る。なかには製薬メーカーなど10％を超えるところもあるが、5％以上となると経営者もまずまずといった顔で話すもの。したがって、この「5％」をひとつの目安に費用を考えてみてはどうだろうか。手取り40万円の人なら2万円。月の飲み代に比べて、はたして多いだろうか、少ないだろうか。

　もちろんできるだけ少ない投資で高い効果を得るのが望ましいことはたしか。雇用保険に通算3年以上加入していた人が利用できる「教育訓練給付制度」なども積極的に活用したいところだ。これは、資格取得に要した費用の2割（上限10万円）から4割（上限20万円）を国からフィードバックしてもらえるという制度。もちろんすべての資格に適用されるわけでなく、厚生労働省の認定した講座のみが対象となるが、英会話学校からコンピュータ・資格のスクールまで対象になっている講座の数はけっこう多い。適用講座やスクールを検索するには、中央職業能力開発協会の検索システムが使える。